伝聞法則について定めた重要な条文です。321条以下に規定する例外を除き、公判廷での供述に代えて書面を証拠としたり、伝聞供述を証拠としたりすることはできないと規定しています。ただし簡易公判手続では異議がなければ例外があります。直接主義・口頭主義を担保する規定です。

「Aさんが『Bさんが犯人だ』と言っていた」という伝聞証言は原則として証拠になりません。Bさん本人を証人として法廷で尋問する必要があります。書面も同様で、原則として作成者を証人として呼びます。反対尋問の機会を確保し、証拠の信用性を担保します。

この規定は、伝聞法則を定めるものです。

「伝聞法則」っていう、めちゃくちゃ大事な決まりごとを定めてるんや。原則として、公判廷で直接聞いた供述じゃないと証拠にならへん、っていう決まりやねん。

例えばな、「Aさんが『Bが犯人や』って言うてました」っていう伝聞証言は、原則として証拠にならへんねん。なんでかっちゅうとな、Aさん本人を法廷に呼んで、「ほんまにそう言うたんか」「間違いないんか」って反対尋問する機会が必要やからなんや。また書面も同じで、書面の内容を証拠にするには、原則として作成者を証人として呼ばなあかんねん。

これは「直接主義」「口頭主義」っていう原則を守るための決まりごとやねん。裁判官が直接、証人の話を聞いて、表情とか態度とかも見て、信用できるかどうかを判断する。伝聞やと、話が歪められてる可能性もあるし、嘘かどうか確かめられへんやろ？

ただし321条以下に例外規定があって、一定の条件を満たせば伝聞証拠も使えることがあるんや。それから簡易公判手続では、当事者が異議を述べへんかったら伝聞でもOKや。柔軟性も持たせつつ、原則はしっかり守る、そういう仕組みになってるんやで。